たわらノーロード5ファンド、三井住友DCインデックスシリーズ8ファンドがSBI証券で取扱開始
CATEGORYたわらノーロード

SBI証券が超低信託報酬の「たわらノーロード 先進国株式」などたわらノーロードシリーズ5ファンドと、三井住友DCインデックスシリーズ全8ファンドの取扱いを12月18日より開始しました。
たわらノーロードシリーズのSBI証券での取扱いは事前にEDINET記載の資料にて分かっていましたが、三井住友DCインデックスシリーズの取扱いまで行うとは思っていませんでした。
SBI証券がたわらノーロードシリーズ5ファンドと三井住友DCインデックスシリーズ全8ファンドの取扱いを12月18日よりスタート
新規募集・取扱投資信託| SBI証券
この中に、たわらノーロードシリーズのうち5ファンド、三井住友DCインデックスシリーズ全8ファンドが入っています。
たわらノーロードシーリーズのうち5ファンドがSBI証券で取扱開始
ファンド | 信託報酬 (税抜) | ベンチマーク | 投信マイレージ |
---|---|---|---|
たわらノーロード 国内債券 | 0.150% | NOMURA-BPI総合 | 対象外 |
たわらノーロード 先進国株式 | 0.225% | MSCI KOKUSAIインデックス(配当込み) | 対象外 |
たわらノーロード 先進国債券 | 0.200% | シティ世界国債インデックス(除く日本) | 対象外 |
たわらノーロード 国内リート | 0.300% | 東証REIT指数(配当込み) | 対象 |
たわらノーロード 先進国リート | 0.350% | S&P先進国REIT指数(除く日本)(配当込み) | 対象 |
たわらノーロード 日経225を除く5ファンドがSBI証券でも取扱いを開始しています。
たわらノーロードシリーズはいずれも信託報酬最安の期待の超低コストインデックスシリーズです。
先進国株式ファンドとして信託報酬最安のたわらノーロード 先進国株式(信託報酬0.225%)ももちろんSBI証券で購入できます。
SBI証券の投信マイレージサービスは、たわらノーロード 国内リート、たわらノーロード 先進国リートの2ファンドのみ対象になっています。
他の3ファンドは、ニッセイ外国株式インデックスファンド等超低コスト3ファンド同様にSBI証券のポイント付与対象外です。
三井住友DCインデックスシリーズ全8ファンドがSBI証券で取扱開始
ファンド | 信託報酬(税抜) | ベンチマーク | 投信マイレージ |
---|---|---|---|
三井住友・日本債券インデックスファンド | 0.16% | NOMURA-BPI総合 | 対象外 |
三井住友・DC外国債券インデックスファンド | 0.21% | シティ世界国債インデックス(除く日本) | 対象外 |
三井住友・DC全海外株式インデックスファンド | 0.25% | MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本) | 対象外 |
三井住友・DC新興国株式インデックスファンド | 0.56% | MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み) | 対象 |
DC年金バランスゼロ(債券型)(マイパッケージZERO) | 0.22% | 三井住友DCインデックスシリーズに超低コストバランスファンド(マイパッケージシリーズ)4本が追加参照 | 対象外 |
DC年金バランス30(債券重点型)(マイパッケージ) | 0.22% | 対象外 | |
DC年金バランス50(標準型)(マイパッケージ) | 0.23% | 対象外 | |
DC年金バランス70(標準型)(マイパッケージ) | 0.24% | 対象外 |
三井住友DCインデックスシリーズは、三井住友・DC全海外株式インデックスファンド等4ファンド、バランスファンドのマイパッケージシリーズ4ファンドの全8ファンドともSBI証券で購入できるようになりました。
SBI証券の投信マイレージサービスは三井住友・DC新興国株式インデックスファンドのみ対象で、他の7ファンドはいずれも対象外です。
今後も超低コスト化競争に期待
私のメインとしているSBI証券でも、超低コストのたわらノーロードシリーズや三井住友DCインデックスシリーズの取扱いが始まりました。
アセットアロケーションを構成する全ファンド・ETF 一覧にあるように、現在はニッセイインデックスシリーズを中心にファンドを購入していますが、今後の購入ファンドはたわらノーロードシリーズへ切り替えることも検討しています。
SBI証券のポイント付与対象外が当然と思えるような超低コスト化競争が激化しているのは個人投資家にとって有利な環境になってきています。
特にTOPIXインデックスファンドや新興国株式インデックスファンドは低コスト化の余地が残る信託報酬となっており、今後の信託報酬引き下げに期待しています。
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