【外伝・リストラ編その1】10年前のリーマン・ショック当時の世界同時株安の体験
CATEGORYインデックス投資

以前、約10年前の「リーマン・ショック」時の経験を以下に書きました。
10年前のリーマン・ショック当時の世界同時株安の体験その1
10年前のリーマン・ショック当時の世界同時株安の体験その2
その中でも書いた勤務先の会社のリストラの体験についての補足記事です。
世界恐慌により繰り返される勤務先でのリストラ
既に上記記事内でもお伝えしたように、リーマン・ショックによる円高・株安、世界的な恐慌により、勤務先(というより業界、国全体)の業績悪化が進みました。
それに伴い、給与・ボーナスカット、各種福利厚生の廃止はもちろん、「割り増し退職金をちらつかせた早期退職制度という名のリストラ」が行われ、多く社員が退職していきました。
リストラはあくまで本人の意思で応募という形をとりますが、リストラに応募するのは、転職希望者など自分の意思による退職者はもちろん、実質的に会社から「貴方は要らない」的なことを暗に言われてやむなくという方も含まれます。
ただ、リストラが複数回に渡ると、勤務先が予定しているリストラ予定の人数までの退職希望者が集まらなくなってきます。
(上述のように、「貴方は要らない」的なことをいくら言われても応募しない人が増えたためです。)
例えば、会社側はリストラで500人を削減予定なのに、応募締め切り期限近くになっても300人しか応募者がおらず、残り200人がいないような状態です。
その場合、会社側は、社員に「期限までにどうしても退職希望者が足りない場合、会社からの強制解雇(指名解雇)も検討する」といった、脅しを伝えてきました。
・期限までに早期退職制度に応募すれば、割り増し退職金をもらえる。
・期限後に会社から強制解雇された場合、割り増し退職金はゼロであり、会社都合退職の場合の退職金のみがもらえる。
とのことでした。
ただ、外資系企業と違い、日本企業の場合は勤務態度に問題のない(法でいろいろ守られている)正社員を強制的に解雇することは難しいらしく、会社側もあくまで最後の手段として強制的な解雇(指名解雇)も考えるかもしれない的なニュアンスでした。
社員同士の会話でも、おそらく99%は強制解雇はないだろうといった空気でしたが、万が一かつ自分が指名された場合は、みすみす割り増し退職金をとりっぱぐれることになります。
私も給与、ボーナスカットによる年収大幅減の上、リスク資産も大きく含み損を抱えている時です。
10年前と言うこともあり、資産は今よりずっと少なく、チャンスとばかりに早期リタイヤは選べない状況でした。
社員はそれぞれ個々に、期限内に早期退職に応募するか、しないのか悩むこととなります。
【外伝・リストラ編その2】10年前のリーマン・ショック当時の世界同時株安の体験 に続きます。
- 関連記事
-
-
株式60%債券40%のポートフォリオは現在も有効であるという記事の紹介 2022/07/24
-
不振のアクティブ投信 ベンチマークが社内未設定などずさんな管理状況が金融庁調査で判明 2022/07/12
-
日経記者さんに聞いたインサイダー防止のための投資制限が厳しい 2022/07/04
-
長期投資の場合、株式や債券などの本質的に成長する資産に投資したい 2022/06/30
-
国内の株式投信に占めるインデックスファンドの純資産比率が25%近くと1年で+5%上昇 2022/06/25
-
株式60%債券40%のリターンが悪化とのニュース | 個人投資家が心がけること 2022/06/21
-
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー) 暴落でも何でもない設定来のグラフ 2022/06/20
-
個人マネーが海外株に殺到という記事 | 国際分散投資の観点ではごく当然 2022/06/18
-
円安の今は外貨に広く分散する投資開始には不適 ただ投資手法は経済的には正しい 2022/06/12
-
パッシブ投資は「度が過ぎている」、「とてつもない資本の誤算」という批判の紹介 2022/05/06
-