会社合併の場合の企業型確定拠出年金での保有ファンドはどうなったか

会社が合併した際の企業型確定拠出年金のラインナップはどうなったか？

前職の勤務先の会社（以後A社）が、他の会社（以後B社）と合併した際、福利厚生は2社の条件の悪い方に改悪あるいは廃止されていきました。

A社、B社の企業型確定拠出年金（企業型401k）は運用会社が別でしたのでファンドのラインナップも異なり、そのままだとラインナップもほぼ2倍になってしまいます。
福利厚生の改悪と同様コスト低減の観点からファンドラインナップも縮小されてしまう可能性があり、私もそれまでA社で購入していた三井住友・DC外国株式インデックスファンドSがその後も購入できるのか懸念していました。

結果として、合併前のA,B両社のファンドラインアップ全てを選ぶことができるようになり、企業型確定拠出年金については選択肢が広がりました。

従来のファンドは一度全売却する必要があり、信託財産留保額があるファンド保有者は不利益となりました

ただ会社より、合併前から保有しているファンドをどうしても一度全部売却して再度買い直す必要があるとの連絡がありました。
含み益がある状態でしたが、401k口座内で売却するので非課税であり、三井住友・DC外国株式インデックスファンドSには信託財産留保額もゼロなので売却後買い直しても不利益は何もありませんでした。

ただ、ラインナップの中の一部のアクティブファンドでは信託財産留保額が0.3％かかるものもあり、信託財産留保額があるファンドの売却にはきっちり信託財産留保額分がかかってしまうとのことでした。

信託財産留保額は単なるコストではなく、売却コストをファンド売却する人に負担してもらうことで長期保有者にとっては不利にならない仕組みです。
ただ、会社の合併でいったん売却が必要になることもあるので、長期保有のつもりでもできるだけ401kでは信託財産留保額はゼロのファンドを選ぶ方が良さそうです。
（と言ってもほとんどの低コストのインデックスファンドでは信託財産留保額はゼロですね）

また、上記事例は私の経験した事例ですので、同じように会社が合併しても取り扱いが異なる可能性がありますのでご注意ください。

また、アーリーリタイアにより企業型401kでの三井住友・DC外国株式インデックスファンドSをiDeCo（個人型確定拠出年金）に移管した時も、全額売却され、キャッシュとなってiDeCo口座内に移管されていました。

もちろん非課税なので不利益はありませんでしたが、信託財産留保額ありのファンドであればここでも信託財産留保額分だけ引かれて移管されていたはずです。
その点でもやはり信託財産留保額はゼロのファンドを選ぶべきと思います。